新型コロナウイルスの影響で、収入が減少するかもしれないので家計の見直しをしたい。そういえば「昔入った保険料を毎月支払い続けているけど、このままで大丈夫なのか見直しをしたいけどどうしよう?」と困っていませんか?保険会社に連絡をしなくても、自分で見直しはできますよ。保険の見直し方のポイントを解説、あなたに必要、不要な保険を把握してコストカットしましょう。
保険の見直しは自分でもできる!
収入減に備えてコストカットしよう
2021年2月15日
見直しの前に!保険の目的とは?
保険の目的は、
「万が一のときや、病気やケガを患った時にかかる費用を自分ではまかないきれない部分を補うために加入するもの」
です。ですから、十分な貯金があれば保険は不要です。まずは、日頃から運動や食事に気を配り、健康的な生活をすること、運用の知識や公的保障などの知識も持つことが大切です。その上で見直しをしていきましょう。
1.生命保険の見直し方
掛捨て型
独身の場合、基本的に死亡保険は不要です。死亡保険は、あなたに万が一のことがあったときに生活に困る人がいる場合にかける保険だからです。必要なものは葬儀代くらいです。既婚者で子どもがいる人で、あなたの死後に貯蓄だけでは生活が成り立たない場合は、足りない分を補うという点で、生命保険を検討する必要があります。
また、「収入保障保険」は定期死亡保険の一種で、死亡保険金が分割で支払われます。この「収入保障保険」は、死亡年齢が高くなるに連れて保障額が減少するため、保障額が一定の定期保険より保険料の負担が軽いというのが特徴です。子どもの独立に合わせて保障期間を終了することが可能な保険です。
貯蓄型
貯蓄型保険は、学資保険、個人年金保険、養老保険、ドル建て終身保険などがあります。当然貯蓄目的も兼ねていますので、その分掛捨て型より保険料が高くなります。運用コストがかかるため、一定期間の経過前に解約すると、解約返戻金(解約するときに戻ってくる保険料のこと)が元本割れするパターンが多いです。また、ドル建て終身保険は、為替にも左右されます。
広告費や人件費などのさまざまなコストが引かれていること、最近は金利が低いので運用益もあまり期待ができないことは注意点です。運用益を期待する場合は、保険ではなく、つみたてNISAやiDeCoのような投資を検討してみましょう。
このような貯蓄型保険で、家計を圧迫しないように注意しましょう。これらの保険を見直したい場合、解約するのではなく払い済みにすることで元本割れを防ぐことが可能です。ただし、外貨建て終身保険は、為替レートによっては元本が回復しない可能性もあります。
2.医療保険の見直し方
医療保険は、病気やケガをしたときに支払われる保険です。見直す上で、まず念頭に置きたい知識は2つあります。
1.公的医療保険が医療費を負担してくれる
1つ目は、私たちは「国民健康保険」や「健康保険」に加入していますので、70歳未満であれば医療費は3割負担であり、また月々に支払う医療費は限度が上限を超えた場合は、「高額療養費制度」が利用できます。そのため、ほとんどの人が月90,000円程度を限度で治療費が済みます。ただし、入院中の食事代や自己都合でかかる差額ベッド代などは実費としてかかることも覚えておきましょう。
2.会社員なら「傷病手当金」も出る!
2つ目には、会社員の人には「傷病手当金」があります。仕事を連続して3日間休んだあと、4日目以降の仕事に就けなかった日に対して月収を30日で割った約3分の2の金額が最長1年半支給されます。例えば、月収30万円の場合、1日あたり約6,700円支給されます。フリーランスの方は「傷病手当金」がありませんので、入院給付金日額を手厚くする検討をしてもよいでしょう。
医療は発達している!
なお現在では、医療の発達に伴い平均入院日数は減少傾向にあり、通院が増えていますので、診断時に一時金が受け取れるタイプが有効と言えるでしょう。 また、女性特有の医療保険もありますが、一般の医療保険でカバーできることが多いです。
まとめ
・独身(または自分がいなくなった時に生活に困る人がいない人)の死亡保険は不要
・定期死亡保険は、年を経過するに連れて保障額が減額される「収入保障保険」が保険料も抑えられる
・貯蓄型保険は利率が低いので、運用益は期待しづらい。家計を圧迫しないように注意
・貯蓄型保険で家計が圧迫される場合は、解約でなく払い済みにすると元本割れを防ぐことができる
・医療保険は不安なら加入、「高額療養費制度」と、会社員であれば「傷病手当金」が支給されるため過度な保険は不要
・入院日数は減少しているので、診断時に一時金が出るタイプが使い勝手がよい
・女性特有の病気を保障するタイプの保険は通常の医療保険でカバーできる
家族構成や貯蓄の状況によって必要な保障は大きく異なります。新たに加入したい場合は、複数の保険会社から見積もりをとり比較した上で加入しましょう。ぜひ実践してみてくださいね。
(※本ページに記載されている情報は2021年1月25日時点のものです)