共働きなのになかなか貯金ができない、と感じるご家庭も多いのではないでしょうか?共働きは収入が多い分、支出も多くなってしまいがちです。収入が多いという共働きのメリットを活かし、上手に貯金をする方法をお伝えします。
共働きこそ絶好の貯金チャンス!
上手に貯金をする方法とは
2020年4月1日
共働き家庭が増加
「結婚したら、妻は家庭に入って夫が稼ぎに行く」
昔の日本ではこういった風習がありました。夫の稼ぎのみで妻子を養っていくといったものです。
しかし、ここ近年では、結婚や出産をした女性が仕事を辞めず、パートやアルバイトといった雇用形態だけではなく、正社員として働き続ける、共働き家庭が増えています。増加の背景には、女性が働く環境が昔よりも整っている、少子化が原因で高齢者が増加し、将来もらえるはずの年金がもらえないかもしれないという不安から、働けるうちに働いておくなどといった理由が潜んでいます。
収入は多いはずなのにどうして貯金ができないの?
友達との会話で、貯金の話をしたことがあるという方もいるのではないでしょうか。全然貯金ができなくて毎月赤字、節約しているのに貯金ができない人もいれば、専業主婦なのに共働き家庭よりも多く貯金ができ、ランチやディナーまで楽しんでいる人もいます。稼ぎどころが夫1人の家庭よりも収入が多いので、一般的には貯金額が多いのは共働き家庭です。
それでも貯金ができない理由は、収入よりも支出の方が多いからです。収入が少ない家庭は、少ない資金でやりくりしないといけないので、家計簿をつけたり節約したりと色んな方法を駆使してお金の管理をしています。
一方、収入が多い家庭では、お金がある分、どこか余裕が出来てしまい想像以上に支出が多くなってしまいがちです。せっかく共働きで頑張っているのに、貯金ができないのは非常にもったいないですよね。
次からは、共働きという強みを活かした貯金方法についてお話していきます。
共働きを活かした貯金方法
共働きでも、夫婦2人ともが正社員であったり、夫が正社員・妻がパート、そしてお子さんがいるなど色んなパターンがあるため、どの家庭でもチャレンジできる貯金方法をご紹介していきます。
何にお金を使っているのか、支出項目をピックアップ
まず、貯金を始める前にしていただきたいのが支出の把握です。共働き家庭で、それぞれでお金の管理をされている方は特に要注意なのですが、貯金がなかなかできない場合、一体何にお金を使っているのかを把握していないというケースが多く見られます。
共働きとなると、昼ご飯や夜ご飯を作る時間がなく、外食したりスーパーでお弁当を購入しがちです。単純に昼と夜に外食をするとし、1食500円で安く見積もったとしても、夫婦2人で20日勤務の場合であれば、500円×2食×2人分×20日=40,000円もかかってしまいます。
さらに、通勤中や休憩時間にちょっとコンビニでコーヒーやデザートを購入すると、ますます支出が増える一方です。一度、1週間分の家計簿をつけてみて何にお金を使っているのかを見直してみましょう。
見直すことにより、お昼だけでも自炊をしよう、毎日コンビニでコーヒーを買っているから、ドラッグストアでスティックタイプのコーヒーを買って節約しようなど、自然とお金と向き合うようになっていきます。
先取り貯金
貯金を上手にしている人は、先取り貯金を取り入れています。毎月余ったら貯金しようと思っていると、結局は全部使ってしまう、最悪は足りなくってしまい赤字になりがちです。
先取り貯金は、毎月の給料から設定した金額が差し引かれ、貯金する方法です。残った給料でやりくりをするため、自然とお金が貯まっていく仕組みとなっています。貯金額を高く設定してしまうと余りが少なくなってしまい、生活が苦しい状況になってしまう恐れがあるので、パートナーとよく相談し、生活に支障がない範囲内で行うようにしましょう。
財形貯蓄制度を利用しよう
お勤め先に導入されているのであれば、ぜひ利用していただきたいのが財形貯蓄制度です。
財形貯蓄制度には、
・一般財形貯蓄(使い道が自由)
・財形年金貯蓄(年金として受け取る老後の資金作り)
・財形住宅貯蓄(マイホームの購入や改築費用)
の3種類があります。
一般財形貯蓄であれば、積立てを開始してから1年が経てば、引き出しが自由となっているので、急な出費が発生した場合には便利です。毎月の給料から設定した金額が差し引かれるので、貯金分を取って銀行口座に預け入れるという作業が省略でき楽チンです。給料だけでなく賞与も金額設定できるので、毎月の積立てを少なめにして賞与で多くするなど、ご自身でカスタマイズできるのも魅力的です。
お金があるとどうしても使ってしまいがちですが、しっかり管理をすることにより、貯金をすることができます。共働きの収入が多いというメリットを活かし、お金の教養を身につけて上手に貯金をしていきましょう。
(※本ページに記載されている情報は2020年4月1日時点のものです。)