お金を増やしたいけど、どうすればいいのか分からない。お金の勉強をした方がいいとは思うけど、なんだか難しそう。こんな不安から1歩が踏み出せないという方はいませんか?お金の勉強は、意外と簡単にできる方法があるんです。今回はお金の勉強について分かりやすく解説します
お金の勉強って難しそう
誰でも簡単にできる方法をご紹介します!
2020年3月12日
お金の勉強って必要?重要性とは
「人生100年時代」
TVやインターネットでこの言葉を見たり聞いたりしたことがある人は多いのではないでしょうか?
厚生労働省の平成30年簡易生命表の概況によると、日本の平均寿命は年々延びており、長生きすればするほどお金の支出は増える一方なので、上手くお金と付き合っていかないとお金が足りない状況におちいり、生活が困難になってしまう可能性があります。
老後もお金に不自由なく生活するためには、どうやったらお金を増やせるのか、生きていく中でどのような支出があるのかなど、今からしっかりとお金の勉強をしていく必要があります。お金の勉強をする、すなわちお金の教養を身につけるということは、楽しい人生を送るための必要不可欠なアクションといえます。
では、実際にどうようにしてお金の勉強をすればいいのか、その方法についてお話していきます。
インターネットで簡単検索
まずは、スマートフォンがあれば、いつでもどこでも誰でも簡単にできるインターネット検索による方法です。今のご時世、スマートフォンで検索したいワードを入力すると、たくさんの情報を得ることができます。
実際に、こういう勉強をしてお金を増やしている、管理しているなどの体験談ブログやファイナンシャルプランナーのようなプロの方による記事も多数あります。どれが自分に合った勉強方法なのかいくつか試してみるのもいいでしょう。
ネットならではの謳い文句には要注意!
簡単に検索できるインターネットですが、ここで1つ注意しておきたいのが誰でも簡単に大金を稼げるといった謳い文句です。
「1日で簡単にお金を100万円増やすことができる」
「この方法で必ず今の資産が倍になる」
このような文章を見ると、簡単にお金を増やせるならやってみようかな、と誘惑されてしまいがちですが、本当にそのやり方でお金を増やせるのであれば、誰も苦労はしませんよね?こういった謳い文句はどこかに落とし穴が潜んでいる可能性があるので、冷静に情報が正しいのか見極める必要性があります。
書籍を購入
書店に足を運ぶと、お金に関わるコーナーが設けられています。インターネットの情報はちょっと信ひょう性がないな、もっと奥深くお金の勉強をしてみたいという方は、お金に関する書籍を購入してみましょう。
購入前にはきっかけを把握
お金の勉強をしようと思うきっかけは、
・将来のために、今ある資産を増やしたい
・毎月家計が赤字になってしまう、節約方法を知りたい
など人それぞれです。
まずはなぜお金の勉強をしたいと思ったのか、そのきっかけを自分自身に問いかけてみてください。
書店にはお金に関する書籍がたくさん並んでいるので、きっかけをしっかり把握しておかないとどんな書籍を購入すればいいのか分かりません。お金を増やしたいのであれば、株や投資信託など金融商品に関する書籍、節約方法を知りたいのであれば、節約術に関する書籍を選ぶといいでしょう。
メルカリやヤフオクなどで書籍を安く手に入れるのも1つの方法です。書店で購入するのもいいですが、もし、購入して求めていたものと違うと痛い出費になってしまうので、メルカリやヤフオクなどで安く手にいれてみるのもオススメです。メルカリやヤフオクは、物によりますが定価の半額以下で購入することも可能なので、気兼ねなく購入できるでしょう。
マネーセミナーに参加
本格的にお金の勉強をしたいという方は、マネーセミナーに参加してみましょう。
マネーセミナーと聞くと、高い教材を購入するまで帰れないのでは……と少し不安に思う方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、今ではお金に関心を持つ人が増えてきているというのもあり、無料でマネーセミナーを受けることができるようになってきています。中には女性が参加しやすいように、ドリンクやケーキなどのデザートなどがついてくるマネーセミナーや、カフェでお茶をしながらお金の勉強ができるものもあります。
マネーセミナーはお金のプロの方が行っているので、実際にそういった方の話を聞くのもお金の教養を身につける良いきっかけになります。もし、1人で行くのが不安だなという方は、友達を誘って気兼ねなく参加してみましょう。
お金の勉強は難しいイメージを持ってしまいがちですが、誰でも簡単にできます。目的や今あるお金の知識に応じてどの方法が自分に合っているのか見極めて、お金に困らない、そして楽しい人生を送れるように今からお金の勉強をはじめましょう!
(※本ページに記載されている情報は2020年3月12日時点のものです。)