最近よく聞くようになったファイナンシャルプランナー(FP)という資格。皆さんの中でも興味を持っている人もいるのではないでしょうか。
資格を仕事に活かすだけでなく、家庭で活かすことで家庭円満になれば嬉しいですね。FP資格、家庭での上手な活かし方をお伝えします。
家庭円満になる!?
幅広く使えるファイナンシャルプランナーの資格
2019年12月21日
女性におススメ!FPの資格
最近では、ファイナンシャルプランナー(FP)がテレビや雑誌などで活躍しているのを目にすることが多くなりましたね。
FPとはどのような仕事をしている人で、どうしたらなれるのかな、と考えたことがある人もいるのではないでしょうか。
人気上昇中のFP資格
FPは一言でいうと、保険や税金、金融資産運用、不動産や相続など幅広い知識を持ち、個人のライフプランの設計を行うお金の専門家です。
FPになるためには、ファイナンシャル・プランニング技能検定に合格する必要があります。試験は、1月、5月、9月と1年間に3回実施されるので、仕事で忙しい女性でも自分のペースに合わせて学習することができます。
2018年1月~11月のユーキャンホームページの案内資料請求数による「女性の人気講座ランキングTOP30」では第9位となっており、人気がうかがえます。
FPの資格、どう活かす?
せっかくFPの資格を取得したのであれば、やはり自分自身に活かしていきたいですね。FPの資格をどのように活かしていけばいいでしょうか。
勤務先でキャリアアップ
金融機関で働いている人がFPの資格を取ることで、自分自身のキャリアアップにつながります。
金融機関は、金融商品を販売することが仕事です。でも、FPの資格を持つことで、顧客のライフプランに合ったアドバイスをすることができ、結果として顧客から信頼を得ることができますね。
将来の独立を目指して
今すぐではなくても、将来独立でFPとして起業することを目指している人もいるでしょう。独立系FPの主な仕事は相談業務、講師業務、執筆業務になります。
独立系FPというと、事務所を構えてバリバリ働くというイメージがありますが、子育てをしながら在宅でコラムを書いたり、個別相談をしたりと、ムリのない範囲で働くこともできます。
FP資格を活かして家庭円満♡
これまでは、FPの資格を仕事として活かす方法をお伝えしてきました。
では、仕事に活かす予定がない主婦には関係ないの?
いえいえ、決してそんなことはありません!
「お金」で夫婦ゲンカはしたくない!
夫婦ゲンカの原因の一つにあげられるのが「お金」のこと。
結婚生活には一生お金のことがついてまわります。でも、FPの知識があれば、お金が原因の夫婦ゲンカはしなくて済むかもしれませんよ。
ライフプランを立てて
人生にはさまざまなライフイベントがあります。
特に、教育資金、住宅資金、老後資金は「人生の三大資金」と言われており、多額の支出を伴います。
いざお金が必要になった時に準備ができていなかったら困りますし、それが原因で夫婦ゲンカになることも。そんなことにならないためにも、FPの資格を活かしてぜひライフプラン表を作成してみましょう。
そして、「いつ」「何に」「いくら」お金が必要なのかがわかれば、次はキャッシュフロー表を作成してみてください。
もし、このままでは将来赤字になる、ということが分かれば、夫婦で相談してプランや予算の変更をするというのもアリですね。
ライフプランに合わせて貯金をしていく段階で、夫婦ゲンカのもとになるのが「私ばっかり我慢している」という思いでしょう。でも、夫婦で同じ夢に向かって貯金をしていくなら、貯めていく過程も楽しむことができます。
夫婦でキャッシュフロー表を見ながら人生の生活設計を立てていくことで、「相手に任せっきり」の家計ではなく「自分たちの家計」という意識につながっていきますよ。
税制優遇や新しい制度もしっかりキャッチ
教育資金や住宅資金は、早いうちからコツコツ準備をしていくことはマストですが、いろいろな税制優遇やおトクな制度があることを知っていると、賢く利用することができますね。
FP資格を勉強することで、どのような場合にどのような税制優遇が利用できるのか、この制度はどのような時に利用したらいいのか、などの知識が手に入ります。
出産やマイホームの購入、教育費の準備の段階や、将来訪れるであろう実家の相続問題など、いろいろな場面で正しい知識があれば、その都度上手に対処していくことができます。
お金の教養を高めるには、FP資格の勉強をするのはもってこいです。
でも、せっかくFP資格をもっていても活かせなかったらもったいないですね。
FPwomanでも、上手にFPの資格を活かすための講座お金の教養スクールを開催しています。
ぜひ、一緒にお金の教養を高めていきましょう!
(※本ページに記載されている情報は2019年12月21日時点のものです)