【4人暮らしの生活費】「我が家スタイル」で
家計をやりくりするには生活費はいくらに抑えて、
いくら貯金すればいいの？

4人暮らしの生活費、みんなはどうやってやりくりしたり、平均いくらくらい貯金したりしているんだろう？独身の頃から夫婦2人なり倍になった生活費に比べ、子どもが2人できてのさらに倍は全く違うものですよね。とくに貯金ができない悩みは深刻で、できていない自分を責めてしまいがちですが、我が家の問題点と解決するステージが違う場合も考えられます。「我が家スタイル」をしっかり持つことが家計をやりくりする秘訣です！

4人家族の平均生活費っていくら？

以下この記事で紹介する4人家族とは夫婦2人と子ども2人(未成年)の家族構成をあらわしています。未成年の子どもを2人育てている4人家族の生活費はいくらかかるのでしょうか？総務省統計局が発表したデータによりますと、2人以上の世帯の支出額は勤労世帯の場合およそ36万円であることが分かりました。詳細は以下の図の通りです。

36万円が高いか低いかはそれぞれの家庭によって感じ方は異なります。一般的な数値を確認しながら「我が家スタイル」を探していきましょう！

家計調査による生活費

(出典：総務省統計局「家計調査(2人以上世帯)2018年(平成30年)8月分」を元に作成)

データによると2人以上の世帯の支出額は勤労世帯の場合およそ36万円であることが分かりました。集計世帯数は4,030世帯で、世帯人員は3.32人、世帯主の平均年齢は49.4歳となっています。住居費が少なく見られるのは持ち家率が76.9％となっており住宅ローン完済者も含むためだと推測されます。

「え？36万円もかかるの？うちは30万円でやっているわ」、「うちでは40万円かかるから赤字だわ」さまざまな感想が聞こえてきそうですね。それもそのはずです。この家計調査は年齢も、年収も、住む地域もバラバラの人たちによって調査しているためこの数値だけでは未成年2人を育てる4人家族の生活費を知るには少し情報が不十分です。

けれど一般的な平均値として2人以上の勤労世帯は36万円を目安に生活していることを知っておいてください。この数値からたとえば「我が家はもう少し食費を抑えられるわ」、「教育費はもう少し準備しないと」とご家庭の持たれるライフプランによって生活費の見直しに役立ててください。

収入別生活費をやりくりするための意識の向け方

(出典：国税庁　「平成28年分民間給与実態統計調査」を元に作成)

36万円が2人以上の勤労世帯の平均生活費であると分かりましたが、給与割合によっても生活スタイルは異なります。上記図は国税庁が調査した年齢階層別の平均給与です。未成年の子ども2人を育てる夫婦2人を想定しているため、25～29歳、30～34歳の平均給与を元に収入から分かる意識の向け方をお伝えします。

25～29歳

25～29歳の男性の平均給与は年額383万円です。ボーナスなしだと仮定して月額31万円となります。生活費の目安が36万円でしたので毎月5万円が赤字の計算となります。子どもが小さくパートナーが働きに出られない場合は、貯金を崩しての生活になる可能性があります。

この場合では「貯金をしなくては」の意識ではなく、31万円の給与で生活できるよう支出の見直しが必要になります。パートナーが働ける状態であればなるべく早く5万円の赤字を補いましょう。また「節約」ばかりに気を取られるのではなく、「どのようにして収入を増やすか」に目を向けることも考えましょう。

パートナーである女性が平均給与の年額309万円分働けた場合、月額にして25万円となります。世帯の給与は年額692万円、月額57万円となり36万円の生活費に対し毎月21万円の黒字となります。

30～34歳

30～34歳の男性の平均給与は年額457万円です。ボーナスなしだと仮定して月額38万円となります。生活費の目安が36万円でしたので毎月2万円が黒字の計算となります。

パートナーである女性が平均給与の年額315万円分働けた場合、月額にして26万円となります。世帯の給与は年額772万円、月額64万円となり36万円の生活費に対し毎月28万円の黒字となります。

どのような家に住むか、子どもの教育はどうするかなど選択枠が増えても余裕があるため、夫婦間で価値観を共有し「我が家らしさ」を見つけることが大切になります。

また余裕のあると思われる家計でも「外食が増えた」、「高級志向になった」などの理由で生活費が平均を上回ることもよく見られます。我が家で価値を置くべき生活費はどこか夫婦を中心に家族でしっかりと方針を定めてください。

それでも貯金が難しい場合

生活費の平均も分かり、収入による貯金を目指す意識の向け方も分かったけれどやっぱり入った分だけ使ってしまう場合は貯まるしくみ作りと専門家の力もかりましょう！

貯まるしくみ

中学校までの子どものいる家庭では子ども手当が支給されていますよね。この子ども手当は生活費に組み込むのではなく、子ども手当用の口座を作りそこで貯め続けましょう。子どもが中学校を卒業する頃には200万円近くが貯まっています。

専門家の力をかりる

生活費の平均でもお伝えした通り、インターネットで分かる情報は限られてもいますし、万人に当てはまる情報でもありません。これは個々の生活環境やライフスタイルが異なるためです。インターネットで伝えられた情報でうまく行かない時は1対1で向き合ってくれる専門家の力をかりることをおすすめします。

理想とする「我が家スタイル」を思い描きながら実際の収入から生活費を計算し、理想のライフプランを個々に提供できるのがファイナンシャルプランナーです。やりくりできない、貯金ができない悩みは誰もが持つ悩みです。気軽に相談し理想の「我が家スタイル」を作ってくださいね。
（※本ページに記載されている情報は2019年７月8日時点のものです）