「この先ずっと、この会社で働き続けられるのかなあ?」「最近仕事を辞めたけど、再就職できるのかなあ?」「10年後、20年後、この先の自分がイメージできないんだけど」思いあたるふしはありませんか?将来に不安を抱える女性たちは少なくありません。そんな女性たちが仕事もプライベートも充実した人生を送るために、資格の取得は大変役立ち、毎日の生活にもハリが生まれます。あなたもチャレンジしてみませんか?
【2019年版】
仕事もプライベートも充実させたい!
今女性に人気の【資格】って何?
2019年2月8日
今女性に人気の【資格】ランキング
これは、2018年にユーキャンに寄せられた「案内資料請求数」を基にしたランキングです。ランキングに加え、それぞれの人気の理由も簡単にご紹介します。
1位 医療事務 在宅受験OK、試験も毎月実施
2位 調剤薬局事務 学ぶ範囲が少なく、3ヶ月で資格取得可能
3位 食生活アドバイザー 4ヵ月で2・3級ダブル合格も可能
4位 登録販売者 初心者でも忙しい方でもムリなく合格できる
5位 保育士 活躍の場が拡大中、自分の子育てにも活かせる
6位 実用ボールペン字 1日20分レッスンでみるみる上達
7位 マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)
最短1ヶ月で資格取得可能、業種を問わず業務に活かせる
8位 簿記3級
大企業、中小企業、個人経営とあらゆる場所で就職・転職に有利
9位 介護事務
在宅受験OK、介護職の中でもデスクワーク中心なので女性向き
10位 ファイナンシャルプランナー(FP)
お金に関する幅広い知識が学べ、就職だけでなく自分や家族の人生設計にも役立つ
今女性におススメの【資格】は?
では、今女性におススメの【資格】は何でしょう?おススメの理由やどんな方に向いているかなども簡単にご紹介します。
あこがれの超難関系
弁護士、公認会計士、税理士、司法書士、弁理士といった「士業」と呼ばれる資格です。
その中で、今特におススメしたいのは「社会保険労務士(社労士)」です。社労士は、社会保険労務士法に基づいた国家資格で、企業の成長に必要な“人材”に関する専門家。労働や社会保険に関する問題・年金相談など、人を大切にする企業づくりの支援に不可欠な存在です。今話題の「働き方改革」も社労士の活躍が期待されています。
キャリアアップ系
日商簿記、日商PC、秘書技能、宅地建物取引士、マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)、webデザイナーなど、今すでに携わっている業務でキャリアアップや収入アップを目指す人におススメの資格です。
その中でも今女性にオススメなのが「ファイナンシャル・プランニング(FP)技能士」です。FP技能士はお金の専門家。日々の暮らしに必要なお金のあらゆる知識が得られます。女性の“経済的自立”が必須な時代に注目の資格です。
再就職系
保育士、介護福祉士、医療事務管理士、調剤事務管理士など、子育てが一段落し職場復帰を考えている人や、再就職先を探している人におススメの資格です。おススメの理由は、これらの分野は、今現在需要がとても多いこと、ライフスタイルに応じて多様な働き方を選びやすいこと、子育てや介護など人生で経験したことを活かしやすいことなどが上げられます。この分野で働き続けることで、今後キャリアアップや収入アップも期待できそうな資格です。
特技を活かす系
インテリアコーディネーター、食生活アドバイザー、アロマテラピー検定、ネイリスト技能検定、カラーコーディネーター検定、整理収納アドバイザーなど、自分の特技を活かしより深く学ぶためにおススメの資格です。これからは「“好き”を仕事にする」時代です。資格取得後、その分野に就職したり、副業や起業のきっかけにする方もいるようです。“好き”や“特技”が、あなたの自信になるはずです。
仕事に活かせる【英語】系
英語によるコミュニケーション能力を評価する世界共通テストの「TOEIC」や多くの教育機関で海外留学時の語学力証明資格に認定されている「英検(実務英語技能検定)」などが仕事に活かせる英語系のおススメ資格です。
その中でも、今特におススメなのが「通訳案内士」。ここ数年急増している外国人観光客や2020年東京オリンピックなど、通訳ガイドの需要は高まるばかりです。英語だけでなく、フランス語、スペイン語、ドイツ語、中国語など選択して受験できるそうです。興味のある人はぜひチャレンジしてみてください。
支援制度を賢く利用しよう
「お金に余裕がないから、資格取得にもチャレンジできない」そう思っている人もいるはず。そんな時、支援制度の存在を知っていると役立ちます。資格取得に関する支援制度を簡単にご紹介します。
一般教育訓練給付金
資格取得のための受講費用の内20%(上限10万円)が支給。雇用保険に1年以上加入の会社員や、雇用保険に3年以上加入して退職し、退職翌日から受講開始が1年以内の人が対象。
専門実践教育訓練給付金
専門的・実践的な教育訓練に対し、受講費用の50%、また資格取得後1年以内に雇用されたら70%(いずれも上限額の設定あり)が支給。雇用保険に2年以上加入の会社員や、雇用保険に加入して退職し、退職翌日から受講開始が1年以内の人が対象。
求職者支援制度
雇用保険未加入の人(アルバイトや自営業から再就職を目指す人)が対象。厚生労働大臣認定の民間訓練機関で「求職者支援訓練」が無料で受講できる。その間、要件を満たせば月10万円の支給。
これらの支援制度はハローワークの窓口で届け出できます。
いかがでしたか?2019年、あなたも資格取得にチャレンジしてみませんか?