女性の社会進出がすすみ、社会で活躍する女性が増えてきました。長く働き、キャリアをつみ、昇進することで、収入が増えていく人も多いかと思います。しかし、それを意識せずに生活し、貯金できるはずのお金を逃してはいませんか?今回はキャリアアップと同時に、見直していきたい貯蓄ポイントについてまとめました。
収入が上がったときこそ
貯蓄計画を見直すチャンス
2020年9月21日
金銭感覚の変化に気づいていますか?
金銭感覚は変わる
突然ですが、多くの人にとって、小学生の頃に手にした10,000円は「大金」のイメージだったのではないでしょうか。
ではアルバイトをしていた頃の10,000円、そして現在、毎月一定の収入がある生活での10,000円はどうでしょうか。小学生の頃よりも10,000円のハードルは低くなっていませんか?「10,000円」という同じ金額でも、その10,000円に対する感覚・価値観は、その人の収入や環境によって異なります。
また、毎月一定の収入がある生活でも、毎月20万円の生活と50万円の生活では10,000円の価値の大きさの感じ方は異なるかもしれません。
生活の変化に応じで、人の金銭感覚や生活スタイルも変化していくことを意識しておきましょう。
収入は上がったけど貯金できない人が急増中
収入が上がるたびに求める生活水準が高くなり、金銭感覚が上がっていたら、本来貯金にまわせるはずの金額も生活費に消えてしまいます。
収入がアップしたし、贅沢しちゃおうか!という出費が積もりに積もれば、全体の生活費が上がり、気がついたら収入はあるのに貯金できていない…という事態になってしまいます。また、その生活が長期間続けばその贅沢が日常になり、更なる贅沢を求めるようになってしまい、さらに生活費が上がっていきます。
もちろん、収入が増えることはその人の実績・成果ですので、欲しいものを購入したり、新しく習いごとを始めたり、生活を充実させることに使いましょう。生活が充実することによって、その後の仕事のモチベーションが上がり、更なる成果を上げることにつながります。
しかし、それが散財になっていないか確認しなければなりません。ただの使い過ぎになっていませんか?以前の自分であれば購入しないものを購入したりしていませんか?いつもなら少し検討してから購入するものを、簡単にポチポチ(ネット通販)していませんか?
収入が上がっても、自分の生活スタイルは維持していきましょう。
自分の金銭感覚を確認
毎月の支出を確認
毎月、自分がどのくらいお金を使っているのかを定期的にチェックしてみましょう。家計簿をつけ、収支の計算をするのが正確であり確実ですが、日々の買い物を記録するだけでも十分です。
手軽な記録法として、スマートフォンの家計簿アプリを使用する、またはメモ機能を使用して支出金額を残しておく方法があります。買い物のたびに記録を残していく、または毎日の電車での移動中や、寝る前に1日の買い物を振り返る等、1日のどこかで自分の使ったお金を思い出す時間をつくるのも良いでしょう。
どんな買い物に注意する?
無意識に支出が多くなりがちなのは、「食費」と「趣味・交際費」です。気軽に贅沢できる項目であり、日々の意識で使い過ぎを防ぐことができる費用です。
月ごとの「食費」と「趣味・交際費」の支出金額を定期的に見直します。先月よりも支出金額が大きい場合は要注意。「お金を使いすぎている」かもしれません。日々の生活習慣を見直してみましょう。
貯蓄計画を考える
貯金する仕組みをつくる
口座にお金があると使ってしまうという人は、強制的に貯蓄される仕組みを作りましょう。定期預金や財形制度を利用し、キャッシュカード1枚でお金をおろすことができない環境づくりをしましょう。生活口座と貯蓄口座を分け、貯蓄口座は万一の時以外手をつけない意識が大切です。
積立金額を増やす
毎月一定額を先取り貯蓄しているという人も、その金額は社会人1年目と同じという人もいるのではないでしょうか?貯蓄金額を毎月1,000円や2,000円増やすだけでも、将来的に大きな金額となります。長期間、貯蓄金額を見直していない人は、現在の収入から貯蓄できる金額を改めて検討してみましょう。
新しい貯蓄の仕組みを検討する
貯蓄金額を見直すのと同時に、新しい貯蓄方法を検討してみるのもオススメです。銀行への現金預金のほか、私たちの貯蓄を促進してくれる、税制面で優遇される貯蓄制度があります。自分でその制度を利用することで必然的にその制度を知ることになり、将来の資産形成のための勉強となるはずです。
銀行預金のほか、財形制度やiDeCo、つみたてNISA、個人年金や終身保険を利用するなど、自分に合った制度を探してみましょう。貯蓄も支出も計画性が大切です。
お金の使い方や貯蓄計画を定期的に見直し、お金と上手に付き合っていきましょう。
(※本ページに記載されている情報は2020年9月21日時点のものです)