銀行口座をひとつしか持っていないと、「使えるお金がいくらか分からず、貯金額が分からない」と思うことはありませんか?銀行口座はいくつ持つのが適当でしょうか。「管理がしづらくなりそうだからなるべく増やしたくない」と思うかもしれませんが、複数の口座を目的別に使うことが管理のコツです。上手に使い分けて、知らないうちにお金が貯まる仕組みを作りましょう。
銀行口座はいくつ必要?
知らないうちにお金が貯まる管理方法とは?
2020年7月1日
銀行口座がひとつだとどうなる?
銀行口座は、たくさん持っていても管理が煩雑になってしまいます。しかし、余分な口座を持ちたくないという理由で口座をひとつしか持たない場合も、管理はしづらいのです。お給料が入り、家賃やスマホ代などの固定費は毎月ほぼ同じ金額が引き落とされますが、クレジットカードの利用料は毎月違いますし、現金で使用することもあれば、手元用にも引き出しをします。そうなると口座にいくら残しておけばよいのか、いくら貯金できているか分からなくなります。
いつの間にかお金が貯まる!銀行口座の数とは?
ストレスフリーに口座の管理ができ、いつの間にか貯金が増える最適な数は4つです。4つと聞くと「結構多いのでは」と思うかもしれません。しかし、それぞれを目的別で分けて使うことで、管理もしやすく自然にお金が貯まるようになります。それぞれの口座について具体的にみてみましょう。
メイン口座(使う口座)
この口座は、毎月のお給料が振り込まれるメインの口座です。お給料が振り込まれたら、一定額を他の3つの口座に入金します。(他口座の詳細、入金額の目安は後述します)自動入金の設定をすれば、自分でお金を下ろして他の口座に入金する手間を省くこともできます。(銀行によっては振込み手数料がかかります)口座に残った金額は生活費とし、毎月の公共料金や他の固定費はこの口座から引き落としされるようにします。
また、万が一収入が途絶えたり、減ってしまった時の備えとして、半年分ほどの生活費を入れておいてもよいでしょう。その金額より残高が少なくなった場合は、使い過ぎている可能性があるので見直します。このようにすることで、使い過ぎていないかの目安にもなります。
特別支出口座(使う口座)
特別支出とは、旅行や帰省代、プレゼント代、家賃の更新料など、毎月ではないが年に数回かかる大きめの支出です。また、家電の故障のような急な出費もあるかと思います。そのような予備費も考えて、年間でどのくらいかかるのか計算し、12で割った金額を毎月この口座に入金します。これによって、忘れた頃にやってくる特別支出に慌てずに済みますし、貯金を切り崩してしまうこともなくなります。
数年先に使う口座(貯める口座)
これは貯める口座ですが、3〜5年後を目安に使います。ご自身の結婚費用や家具、家電の買い替えなどです。目的と金額を明確にしておくことが大切です。数年先のイベント、やりたいこと、買いたいものをリストアップするといいですね。
投資用口座(増やす口座)
こちらは老後資金などしばらくは使わない口座です。今の時代は定期預金に預けていてもほとんど増えません。効率的にお金を増やすために、運用をしましょう。全く投資をしたことがない場合は、iDeCoやつみたてNISAなどで少額から運用してみるとよいでしょう。その場合、証券会社の口座を開設し、この口座から証券口座に振込をします。投資用銀行口座を作らず、メイン口座から直接証券口座に入金してもよいでしょう。
理想の貯金額とは?できるところから少しずつ始めることが大切
毎月一定額を各口座に入金するとお伝えしましたが、その金額はどのように決めたらよいのでしょうか。
一般的に、収入の2割を貯金、2割を自己投資にあて、残りの6割で生活することが理想と言われています。2割の貯金は、投資用口座に入金します。
「自己投資」とは、資格取得や、書籍代、習い事など自分の価値を高めるための支出を指しますが、旅行や自分へのプレゼントなども含まれます。つまり、毎月かかる自己投資もあれば、年に1度程度の自己投資もあるということです。ですから、毎月かかる自己投資代はメイン口座に残し、頻度が少ない自己投資は特別支出用口座へ、残りは数年先に使う口座に入金するなどして調節し、トータルで収入の2割になるよう意識しましょう。
残りの6割の生活費は、毎月の住居費や光熱費、食費、日用品など、生活になくてはならない「消費」に当たります。6割の生活が難しい場合は、あまりガマンし過ぎても続けられませんので、日々の生活の中で「浪費」を少なくし、自己投資や貯金を増やしていきましょう。
また、必ず先取り貯金をしましょう。残ったお金を貯金するのではなく、残ったお金で生活することが習慣化することができれば、自然とお金が貯まります。これで、「いくら貯金できているのか分からない」悩みが解決できますよ。
(※本ページに記載されている情報は2020年6月15日時点のものです)