緊急事態！今こそ、ライフプラン表を作ろう！

ライフプラン表というものを知っていても、それがどれくらい重要なものかはご存知でしょうか？星座占いをするときにホロスコープがないとできないように、家計診断をするときライフプラン表は必須です。そして、緊急事態が起きた時ほど、今後の生き方、働き方を判断する上で重要になってくるものです。今回は、ライフプラン表の作り方、活用の仕方についてお伝えします。

なぜ作るのか　

まずは、ライフプラン表を作る重要性について考えてみましょう。

緊急事態が起こった場合、以下のことが想定されます。

＊収入が変わる

＊ライフイベントが変わる

＊支出が変わる

＊必要な貯金が変わる

＊働き方が変わる

これらはそれぞれ連動して起こります。

緊急事態の影響で仕事が減った場合は収入が減ります。逆に、緊急事態の対策用に支出は増えるかもしれません。これが長期化すると手元のお金が減ってくるので、お子さんの進学とか住宅購入などにも影響が出てくるでしょうし、老後資金も変わってくるでしょう。そうなると、働き方を変えなければいけなくなるかもしれません。

自分は今、どこに影響を受けていて、どういう対策をしなければいけないのかを「見える化」するためにライフプラン表が必要になるのです。

どう作るのか

ライフプラン表は、以下の参考例のように

＊家族のライフイベント欄

＊収入欄

＊支出欄

＊貯蓄欄

で構成されています。各欄の細かい科目は自分に合わせて調整してください。

「ライフプラン表」で検索すると無料でダウンロードできるサイトがいろいろありますので、それを活用すると使いやすいと思います。

後述しますが、ライフプラン表は数字を動かしてシミュレーションするために使うツールですので、Excelで作成することをお勧めします。

 （日本FP協会ホームページより転載）

まずは、平常時の状態を記入してみましょう。

ライフイベント欄は、家族それぞれの年齢と、予想されるイベント（進学、住宅購入などの大型の買い物、退職、年金開始など収支にかかわってくること）を書きます。

収入欄は、給与所得者の場合、簡易にしたい場合は手取り収入、きちんと計算したい場合は額面収入を書いて、支出欄に引き落としされている税金や社会保険料を記入しましょう。

支出欄は、毎月必ず発生するもの（住宅費、保険料など）、発生するけれども節約可能（食費、通信費など）、不定期（交際費、服飾費）の順に書いていくと見直しがしやすくなります。収入欄を額面で書いた場合は、差し引かれている税金、社会保険料など忘れずに書きましょう。

貯蓄欄は元本保証されているもの（銀行預金など）、元本保証されないもの（株など）、一定期間引き下ろしできないもの（iDeCoなど）を分けておくと、いざという時、いくら現金を用意できるのか把握しやすくなります。

短期的な影響の場合や、どれくらいの影響になるか正確に把握したい場合は、今作ったライフプラン表の月単位版も作ってみるとわかりやすくなります。

例えば、毎月の収支を見ながら税金や保険料の支払いをいつにしたらいいのか検討するというような使い方ができます。

どう活用するのか

次に、これを緊急事態が起こった時にどのように活用するのかお話します。

どこの数字に影響が出るか動かしてみる

まず、影響を受けたところ、あるいはこれから影響を受けそうなところの数字を変更します。給与が減る、在宅勤務になったために食費が増えて、交際費が減るなどが考えられますので、それぞれ給与収入、食費、交際費の数字を変更します。2年後、3年後の収支や貯蓄額が変わってくることがわかります。

何パターンか数字を動かしてみて、収支や貯蓄額を確認しましょう。一時的に収支が赤字でも貯蓄でカバーできているのであれば大丈夫ですが、赤字の状態がずっと続くとか、貯金が尽きてしまうようであれば、見直しが必要です。

どこを動かしたら修正できるか動かしてみる

見直しが必要となった場合には、

＊収入を増やす

＊支出を減らす

＊資産を現金化する

のどの方法をとるか考えます。

収入を増やすには、副業を始める、専業主婦だった人が仕事を始めるなどが考えられます。ライフプラン表の収入欄に新しく項目を増やします。

支出を減らす方法としては、保険の見直しや解約、食費を抑えるなどが考えられ、支出欄の各項目の数字を置き換えてみます。

資産を現金化するというのは、株とか不動産を持っている場合、それらを売却して現金に換える、つまり貯蓄額が減るということです。

断捨離をしていらないもの売ってお金に変えるとか、給付金・助成金などで収入を増やす方法もありますが、一時的なものです。収入の減少も一時的でそれで賄えるのであればよいのですが、できれば継続的な収入増、あるいは節約方法を見つけたいものです。

そして、あらゆる手を尽くしても赤字が免れない場合は、すぐに専門家や行政に相談しましょう。

（※本ページに記載されている情報は2020年4月6日時点のものです）