専業主婦は収入がないから、夫の生命保険だけで大丈夫。そんな風に思っている人も多いのではないでしょうか。ママになる前に、専業主婦の保険についてしっかり考えておきましょう。
専業主婦には保険が不要なの?
ホントに必要な保険はなに?
2019年3月10日
専業主婦に保険は不要!?
春は結婚のシーズンですね。
最近では、結婚をしても仕事を続ける女子が増えてきていますが、結婚退職をして専業主婦になる人もまだまだたくさんいることと思います。
専業主婦になったら収入がなくなるため「私にもしものことがあっても、誰も経済的には困らない」と思っている人もいるのではないでしょうか。
ホントに困らない?
生命保険は、もしものことがあった場合に残された家族が経済的に困らないように備える商品です。 大黒柱の夫にもしものことがあった場合、残された家族は経済的に困るため、夫が生命保険に加入していることが多いと思います。
たしかに専業主婦で子供がいない場合は、妻にもしものことがあっても夫はあまり困らないかもしれません。では、子供がいる場合、妻にもしものことがあったら夫の生活はどのように変わるかを想像してみましょう。
妻にもしものことがあった場合、ご両親などが遠くに住んでいて助けてもらえないことが予想されるなら、今まで妻がしていた家事や育児は夫がしていかなければなりません。そのために、夫が時短勤務をしたり転職をしたりして収入が減ることがあります。また、夫一人では仕事と両立が出来ない場合、ベビーシッターや家事代行サービスを利用したり、外食やお総菜を購入したりすることで支出が増えることがあるでしょう。
これらを貯蓄で全て賄えればいいのですが、子供の教育費などを考えると貯蓄を全て使い切ってしまうことは避けたいもの。
このように考えると、やはり専業主婦の妻でもいくらかの保障は必要だと言えますね。
まずは国の保障を考えて
民間の生命保険に加入する前に、まずは国の保障を確認しておきましょう。
専業主婦の妻が亡くなった場合、夫の前年の収入が850万円未満で18歳未満(障害がある場合は20歳未満)の子どもがいるという条件を満たしていれば、夫は遺族基礎年金を受け取ることができます。遺族基礎年金の金額は約78万円と、子どもが1人目、2人目まではそれぞれ約22万円ずつ、3人目以降は約7万円が加算されます。
例えば、3歳の子どもが1人いる場合は、子どもが18歳になった3月までは毎年約100万円を受け取ることができます。1カ月に換算すると約8万円。この8万円で収入が減少して支出が増えた場合に対応できるかどうかを、まずは考えておく必要があります。
そしてもう1点考えておいてほしいことは、今は専業主婦でも子供が小学生くらいになったらパート収入を得ようと考えていた場合。妻にもしものことがあったら、入ってくるはずだった収入が入ってこなくなります。
この2点を考えた上で、貯蓄では賄いきれない部分に対して保険を検討してみるのがいいのではないでしょうか。
生命保険に加入するなら妊娠するまで?
では、生命保険に加入するタイミングはいつがベストなのでしょうか。
結論からいうと、少しでも早い方がベストです。
保険料が安い
生命の保険の保険料は、年齢によって変わってきます。若い人の方が年を重ねた人より保険料が安くなっています。同じ加入するのなら1歳でも若い間に加入することで保険料を安く抑えることができます。
また、若くても病気になることがあります。病名によっては生命保険に加入できなくなる場合や、加入できても保険料が高くなる場合があるので、やはり元気な間に早く加入しておくといいですね。
妊娠・出産に対応できる
専業主婦の場合、夫の扶養家族となるため自分で保険料を支払わなくても、万が一入院などで医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、超えた金額に対して高額療養費が支給されます。そのため、医療費についてそれほど心配する必要はありません。
ただし、妻の入院が長引くと、子どもの世話をするために夫が残業をできなかったり、外食が増えたりして出費がかさむことがあります。
そのような場合に備えて、医療特約を考える人もいるでしょう。
医療保険に加入をするのであれば、妊娠する前がおススメです。妊娠・出産は病気ではありませんが、万が一切迫早産で出産前に入院が長引いたり帝王切開になったりした場合、医療保険に加入していると給付金を受け取ることができます。
また不妊治療中は医療保険に加入できない場合もあるので、妊娠を希望する人は早めに加入するといいでしょう。
生命保険は、本人にもしものことがあった場合、残された家族が困らないように準備をしておくものです。専業主婦でも、万が一の場合に困る人はいます。全ての保障を保険に頼らず、貯蓄とのバランスをとりながら、必要な保障を考えてみてくださいね。