子どもを産みたい、家を買いたいとなったら、ある程度まとまったお金が必要です。そのためには、節約だけでは間に合わず、もっと収入を増やしていく必要があります。では、収入を増やすためには、どんな方法が考えられるでしょうか。選ぶ時のポイントもお伝えしたいと思います。
節約だけじゃ間に合わない!
収入を増やす工夫8選
2020年12月25日
収入の増やし方
目安として、子どもの教育費は一人当たり1,000万円、住宅購入には3,000~4,000万円くらいの費用がかかります。ですから女性の場合、育児などが大変で専業主婦になっている場合もあると思いますが、できるだけお仕事をすることをお勧めします。
仕事を始める
今、専業主婦で全く収入がない場合は、少しでも収入を得ることをしてみましょう。育児などで大変な場合は、不用品を売るとかポイ活から始めてもいいと思います。あるいは似たような状況の人がどうやって稼いでいるか情報収集からでもいいでしょう。
家でできる仕事、パートなど、少量でも継続的に収入が見込めることを目指しましょう。
仕事の量を増やす
少量のお仕事をしている人は、もっと仕事時間が増やせないか考えてみましょう。扶養枠を気にしている人は多いですが、働く余力があるのであればむしろ扶養枠を外れて働くことを考えましょう。夫の収入にもよりますが、教育費や住宅購入費のためにはそれくらい収入を上げた方がよいケースが多いです。厚生年金保険料は将来自分に返ってくるお金ですから、決して損にはなりません。
仕事の単価を上げる
労働時間を増やすのが難しい場合は、労働単価を上げることを考えましょう。
今、パートやアルバイトであれば、派遣社員、あるいは正社員を目指すという方法もありますし、今のお仕事のままでも土日や早朝など時給単価が高い時間帯にシフトするという方法もあります。
正社員の方は思い切って転職するという方法も考えられます。
昇級する
そう簡単に転職できない方の場合は、今のお仕事で給料アップを目指しましょう。今すぐ確実というわけにはいきませんが、お仕事をがんばることで昇給も目指せます。
会社の手当をもらう
会社によっては、指定された資格を持っていることで手当てが出たり、外勤職になれば手当が出たりということもあります。お勤めの会社でどんな手当てがあるのか一度調べてみましょう。可能であれば資格を取得したり、職種変更なども検討しましょう。
副業する
最近は副業も解禁の会社が増えましたし、家でできる副業もたくさんありますので、ぜひトライしましょう。本業を定年退職した後も続けることができるので、今のうちに始めておくと、老後の大事な収入源にすることもできます。
本業以外の空き時間を使って働く労働型の他に、一度オンライン講座などを作ればあとは自動で売れる自動型などもあります。
不労所得を得る
投資用不動産で毎月家賃収入を得るという方法は元手が必要なので、今お金を貯めなければいけないという方にはなかなかお勧めできませんが、株やETFは少額から購入して配当を得ることができます。もちろん元本割れのリスクはありますし、配当額も株数に応じてなのでそれほど多くはなりませんが、株の値上がりやNISAを活用すればもっとお得になります。
行政の手当・給付金を探す
例えば、お子さんがいるといろいろな手当てがもらえます。国の制度としてあるものと、市区町村によって手当の内容や金額が異なるものがあります。お住まいの地域でどんな手当てや給付金があるのか一度調べてみましょう。手当や給付金は自分で申請しないともらえませんから、当てはまるものがあったら申請しましょう。
選び方のポイント
目標金額を決める
収入を増やすためには今よりも仕事をがんばらないといけません。そのためには、どれくらい貯金すればいいのか目標を決めた方が取り組みやすくなります。そして、目標金額がわかれば、それを超えた分は自由に使っていい金額であることもわかります。時には息抜きしながら貯金していきましょう。
協力者を見つける
仕事を増やすなんてムリと思っている方は、協力者を見つけましょう。
子どもがいるから仕事ができないのであれば親に預かってもらえないか考える、一人で仕事を始めるのが大変と感じるのであれば一緒に働くママ友を見つけるなどです。
どのタイプにするか決める
収入を増やす方法のほかに考えていただきたいのがタイプです。例えば、「楽しんでできるもの」「得意を活かしてできるもの」「ガッツリがんばるもの」などです。これが自分に合っていないと長続きしなくなってしまいます。まずは、自分ができそうなことから始めてみましょう。
大きな出費のためには収入を増やすことが効果的です。そのためには、「収入を増やせない」から「こうしたら少しだけど収入を増やせる」に意識改革することが必要です。まずは少しずつでも収入アップできる方法を見つけていきましょう。
(※本ページに記載されている情報は2020年12月25日時点のものです)